タイヤ大手、好業績の強さと脆さ！！

ブリヂストンを筆頭に、タイヤ業界が好業績を謳歌している。2月18日に出そろった日系大手4社（ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴム、東洋ゴム工業）の2012年12月期決算は、前期比で3～8割もの大幅な営業増益を記録した（横浜ゴム、東洋ゴムは比較対象決算期に変則決算が含まれるため調整した値で比較）。

好調の要因は、タイヤの主原料となる天然ゴム価格の急落だ。長らく上昇傾向を続けていた天然ゴムの相場は、11年初めに記録的な高値をつけた後、急落に転じ、12年は11年に比べ年平均で約3割も下落。一方、タイヤの販売価格面では、天然ゴムの価格高騰を受けて各社が進めていた値上げが浸透した。


仕入れ値下がり、売値が上がる

結果として、販売価格の上昇が進む反面、原料価格は逆に下がり、儲けとなる利ザヤが急拡大するという“おいしい”展開になった。最大手のブリヂストンの場合、原料価格の低下で920億円、値上げ等で226億円と合わせて1100億円超の営業増益要因となった。
 
数量的にみると、新興国向けは好調に推移したものの、日米欧など成熟国市場は弱含みで推移。この結果、各社とも売上高は横ばい程度にとどまったにもかかわらず、大幅な増益を記録することになった。

■各社の営業利益の伸び率（12年実績 →13年会社計画）

ブリヂストン 49％ → 34％

住友ゴム工業 29％ → ５％

横浜ゴム   85％ → 19％

東洋ゴム工業 31％ → 33％


13年も各社の業績は好調に推移しそうだ。今度は円安が追い風となる。12年は1ドル＝80円、1ユーロ＝103円前後の円高水準が続いたのに対し、各社は1ドル＝90円、1ユーロ＝120円を前提に、海外販売の拡大を見込んでいる。海外での現地生産・現地販売の進展度合いによって、真水の円安効果の割合に差はあるものの、基本的には円安による恩恵は大きい。

ブリヂストンは、現地生産・現地販売が進んでおり、見かけ上の円安効果が大きいとは言うものの、13年に営業利益で積み上げる計画の960億円のうち、750億円を円安効果と見ている。輸出比率が高い下位メーカーでは、真水の円安効果がより大きく出てくる見込みだ。

好調が想定される日系タイヤ各社だが、懸念材料はもちろんある。そもそも円安傾向が終了し、天然ゴム価格が反転上昇すれば、元の木阿弥だ。


数量伸び悩みと価格競争が懸念材料

ただ、より現実的には数量の伸び悩みと価格競争が懸念材料だ。アジアなどの新興国市場は好調な伸びを見込めるものの、主戦場である日米欧市場は大幅な伸びは見込みづらい。

堅調な米景気に、欧州景気の下げ止まり感もあり、また、日系各社は円安で価格競争力が高まっているとはいうものの、基本的に成熟市場では生産能力が過剰になっており、天然ゴム価格下落も相まって、価格競争が進まないとも限らない。

原料と円というダブル安に支えられた好業績だけに脆さも秘めていそうだ。

（東洋経済）