2050年の世界と日本…わたしたちの暮らしはどう変わる？！

アフリカの人口増加、急速な地球温暖化とそれに伴う気候変動、さらに新興国の成長に伴うエネルギーや食糧の需給逼迫──。

人口や気候を中心に、国内外のさまざまな機関が数十年後の世界の姿を予測している。まず、世界のパワーバランスは大きく変動する。GDP（国内総生産）や人口を見ると、米国と中国、インドの3カ国が他国を圧倒し、米中印3極主導の国際政治体制が実現するかのようだ。

気候変動とそれがもたらす悪影響も無視できない。北極の氷に覆われたエリアは縮小し、干ばつや洪水、海面上昇に伴う被害が、特に貧しい国や貧困層を直撃しかねない。

今世紀後半にはアフリカの人口が世界の35％を占め、文字どおり「アフリカの世紀」を迎える。これらの国々が経済発展すると、食生活は西洋化し、エネルギーを大量に消費する人口が増える。資源に限りがある中、エネルギーや食糧をこれまでどおり賄えるのか。資源の争奪戦が勃発しないのか、不安が頭をもたげる。

日本の未来像についても、いくつもの予測が公表されている。

一例が、日本経済団体連合会が2012年4月に公表した2050年のシミュレーション。日本経済について、四つのシナリオを想定している。生産性が先進国の平均並みで推移する「基本シナリオ」では、10年現在で世界3位のGDPは4位に転落。財政が悪化し、成長率が下振れる「悲観シナリオ」では世界第9位まで落ち込み、存在感は大きく低下する。

さらに、「少子高齢化の影響が大きく、30年代以降の成長率はマイナスになる」「15年度までに消費税率を10％に引き上げても、50年の政府債務残高は対GDP比で約600％に達する」。これでもかとばかりに陰鬱な未来像が示される。

だが、経団連の予測が特殊なわけではない。こうした予測はどの機関のものとも多かれ少なかれ共通する。そうした悲惨な未来が私たち日本の等身大の実力を映したものであり、ありえない未来ではないという厳しい現実を指し示している。逆に言えば、現実を認めることで、次のステップに踏み出せる。

たとえば、新日鉄住金の三村明夫相談役は「いま起きている危機は日本にとって初めての危機ではない。危機を適切に認識できれば、物事は動く」と話す。

不安の時代を反映してか、未来予測が流行している。中でも、英『エコノミスト』誌の未来予測本『2050年の世界』の売れ行きが順調だという。12月に来日した同誌コンサルタントエディターのジョン・アンドリューズ氏は「日本の将来を考えると、人口と地政学、教育の3点がカギを握る」と話す。

同氏曰（いわ）く、日本は、社会が十分豊かになる前に急速な高齢化を迎える中国よりはましだが、依然として人口問題は深刻である。日本は地政学上、中国、ロシア、北朝鮮という三つの核保有国に取り囲まれており、ちょっとした衝突から対立関係がエスカレートしてしまうと、大惨事に直結しかねない。さらに物的資源のない日本にとって最大の財産はヒトであり、移民の受け入れと若者の教育が重要なのだと指摘する。

確かに、日本を取り巻く環境は厳しい。人口と気候を中心に、今世紀前半の未来像を探っていくと、われわれ日本人はそうとう大きな変動を経験することが予想される。

世界の人口は、中国とインドが主役に躍り出る。GDPも両国が最大となる。人口については、今世紀後半はアフリカの世紀を迎える。一方、わずか38万平方キロメートル足らずの国土に、1・2億人がひしめき合って住む世界10位の人口大国・日本の姿は、2100年には見る影もない。

気候の変動はじわじわと地球をむしばんでいく。世界銀行が11月に出した最新の報告書「Turn Down the Heat」は、「今世紀末までに世界の気温が4℃上昇する確率は20％。深刻な干ばつや洪水を引き起こし、途上国や貧困層に深刻な影響をもたらす」と警告している。

一方、エネルギー分野では新興国の需要増と米国のシェール革命の帰趨が地域間のパワーバランスを大きく変える。日本の場合、これに3・11の経験という変数が加わる。「原発が怖い、放射能は危ない、だから原発を減らす、というほど物事は単純に決められない」（田中伸男・元IEA事務局長）。無資源国の日本には、脱原発のスローガンを振り回すだけでなく、世界のエネルギー力学を見据えながら、現実的な最適解を模索する知恵が求められている。


広がる格差と家族の変容

よりミクロな変化に目を凝らすと、欧米企業と比べて、日本企業はグローバル化で明らかに出遅れている。今世紀前半、日本企業はグローバル化の勢いを一層加速させ、そのあらがいようのない奔流が、企業のあり方や従業員の働き方、そして家族の姿を大きく変えていくだろう。

製造業は名実共に日本の産業の主役の座から退き、サービス業が産業界の主人公になる。企業の形も一変し、「企業と消費者、企業同士の境界があいまいになり、ネットワーク型企業が増える」（博報堂生活総合研究所の嶋本達嗣所長）だろう。

人材争奪戦も激化する。「限られた優秀なタレント（人材）を企業同士が共有する時代がやってくる」（ボストン コンサルティング グループの東海林一氏）。雇用の階層化が進み、格差の拡大は否めない。

何百人ものグローバル人材をスカウトしてきた縄文アソシエイツの古田英明社長は、「海外でも通用する日本人を年収20万ドル程度で確保することが非常に難しい」と痛感している。現在海外で暮らす日本人は120万人。日本国内で稼ぐことができなければ、腕に覚えのある職業人は海外に渡り、「和僑」になる覚悟が必要になるかもしれない。

地域や家族、世代間の格差も広がる。人口減少によって地方の無居住化地域が広がり、特に家族の変容は著しい。夫婦と子どもで構成される典型的な家族はもはや少数派に転じ、単身世帯は4割を超える。中央大学の山田昌弘教授は「配偶者と子どもを持ち、経済的に安定した標準家庭を営める若い世代は、半分になる」と予測する。

人口や気候変動のようなメガトレンドが厄介なのは、変化が非常にゆっくりであることだ。人口も気候も、確実に変化しているが、われわれの目や耳ではほとんど感じられない。せいぜい数年単位の物差ししか持っていないわれわれには、事態がよくなっているのか否か、感じ取れないのだ。それゆえ、対応は遅れがちになってしまい、数十年単位の大変化についていけないでいる。


「下り坂」を下る知恵

作家の司馬遼太郎が『坂の上の雲』で描いたのは、20世紀初めの日露戦争までの数十年間だった。富国強兵と殖産興業によって、列強の一角に上り詰める時期の日本の群像を、秋山兄弟と正岡子規の生きざまに重ね合わせて、生き生きと描いた。

100年後の日本は、司馬の描いた時代と正反対に、人口も、経済も、世界的な地位も、縮小、低下していく。まるで明治時代や昭和の高度成長期に駆け上がった坂道を、今度は数十年かけてゆっくりと下っていくかのようだ。

この「下り坂」の時代をどうソフトランディングさせるか。急速な少子高齢化が進むニッポンを、世界は壮大な社会実験場として注視している。世界が経験したことのない事象に立ち向かう日本人の知恵と処方箋が今こそ求められている。

（東洋経済）