いまだ原因わからず B787問題の行方！！

バッテリーの異常過熱問題により、1月から運航停止状態にある旅客機「ボーイング787」。日米航空当局による原因究明調査が続く中、運航再開に向けて事態が動き始めた。米ボーイング社が2月下旬、新バッテリーシステム採用による改善計画案を米国連邦航空局（FAA）へ提出し、3月12日にその承認を受けたからだ。

787型機は機器の小型・軽量化のため、旅客機として初めてバッテリーにリチウムイオン電池を採用した。しかし、エネルギー密度の高い同電池は過熱しやすく、大型化すればするほど制御が難しくなる。そうした電池の性質が一連のトラブルに関係している可能性が高い。

ボーイングは改善策として、バッテリーの設計を従来から変更。引き続きGSユアサ製のリチウムイオン電池を使用しつつ、大型電池を構成する各セルに絶縁テープを巻き、セル間の間仕切りなどに用いる絶縁体の性能も強化。また、新たな格納・排気システムを取り入れ、バッテリーを入れる容器内は出火しないよう無酸素状態とし、仮に出火した場合でも熱などを機外へ排出する。充電器側の上限電圧も従来より下げ、電池への負荷を減らす。

すでに同社はこうした改善策の有効性テストに着手しており、テスト自体は4月までに完了する予定。その結果を基にFAAが運航再開の是非を最終判断する。ボーイングは15日、民間航空機部門のレイモンド・コナー社長らが日本で会見。技術系幹部が「改善案が承認されたことは、方向性が正しいというお墨付きを得たに等しい」と解説し、コナー社長は「テストが順調に進めば、運航再開は何カ月後というより何週間後、という認識を持っている」と早期再開に自信を見せた。

いまだ原因はわからず

ただ、787型機のバッテリー異常過熱をめぐっては、問題発生直後から日米の航空当局が調査を行っているにもかかわらず、いまだ直接原因が判明していない。「原因がわかっていないのに、これで安全と言い切れるのか」──。会見での報道陣からの質問に、同社は「あらゆるトラブルを想定し、そのすべてに対応できる万全の対策を取った」と安全性を繰り返し強調した。

ボーイングにとって、バッテリー問題の解決は経営の最優先課題。何しろ、787型機は同社の今後の旅客機ビジネスを担う最新鋭機だ。FAAが1月に運航停止命令を出して以降、飛べない787型機の機体出荷は止まっている。こうした状態がさらに長引けば、同機がイメージダウンするのみならず、1機200億円近い代金収入が途絶えたままで、さらには顧客航空会社に対する賠償・違約金負担も膨れ上がる。

運航停止に頭を抱えているのは、日本の航空大手2社も同じだ。2011年秋にデビューした787型機は世界で約50機が納入済みで、日系2社がその半数を占めている。中でも第1号顧客となった全日本空輸はすでに17機を保有し、同機の運航停止で1月に14億円の減収要因を被った。2月以降もダイヤ変更を余儀なくされ、787を利用し1月に就航した成田─米サンノゼ線はわずか1週間で運航休止に追いやられた。日本航空も保有する7機が飛ばせず、成田─ボストン線、サンディエゴ線などの減便を強いられている。

「運航再開に向け話ができるようになったことは、大きな前進だ」。全日空の篠辺修副社長（次期社長）はそう語る。燃費性能に優れた787型機は航空会社にとって魅力が大きく、全日空が計66機、日航が計45機の導入計画を変えていない。早期に運航再開できるか。関係者はかたずをのんで見守っている。

（東洋経済）