東芝の電子書籍、“自前路線”の成算！！

東芝が電子書籍のコンテンツサービス「ブックプレイス クラウド イノベーション（ブックプレイス）」を４月４日に開始した。コミックや文芸書などを取りそろえ、今年夏に１０万冊の提供を見込んでいる。

これまで東芝は液晶パネルを用いた電子書籍端末「ブックプレイス」に特化し、電子書籍コンテンツサービスについては凸版印刷の子会社ブックライブとの協業により進めてきた。今回、独自サービスを立ち上げたことで、共同運営を見直して自前路線の道を選ぶことになる。

出版社との直接取引も検討

端末メーカーが独自サービスを展開するのは珍しい。ソニーも電子書籍端末「リーダー」のほかアンドロイド端末で利用できる電子書籍サービス「リーダーストア」を展開しているが、コンテンツ調達はソニーとＫＤＤＩ、凸版印刷との合弁会社「ブックリスタ」を中心としている。東芝も電子書籍の取次業者を通して調達する方針だが、コンテンツによっては出版社との直接取引も検討するという。ブックライブとの協業で培ってきたサービスのノウハウを生かし、端末からサービスまですべてを自社に取り込むこととなる。

新サービスはｉＯＳとアンドロイドＯＳに対応するほか、１６日には電子ペーパーを搭載した電子書籍リーダー「ブックプレイス モノ」も発売する。１アカウントで最大５台まで利用可能。専用端末は約１８０gで２５００冊分の書籍コンテンツを保存するほか、日本語文章の読み上げ機能も提供する予定。端末単体での販売はせず、書籍やコミックとのセット販売のみとする。販売はオンラインとストアに加え、戸田書店やリブロの書店でも扱う予定だ。

一方で、これまで手掛けてきたブックライブとの協業サービス「BookPlace powered by BookLive!」は、「BookLive! for Toshiba」に名称変更し、ブックライブのサービスへ移行する。液晶パネルを搭載した東芝の電子書籍端末ブックプレイスは、今回の新サービスには対応せず、ブックライブ側のサービス専用端末となる。まさに新サービスはゼロからの出発となるが、２０１３年度の会員５０万人の獲得を目指すという。

電子書籍市場を見渡すと、競争激化が著しい。東芝と協業関係にあったブックライブは、昨年１１月に電子書籍リーダー「リディオ（Lideo）」（NEC製）を発売。スマートフォンやタブレット向けなどの配信サービス専業から脱却し、端末まで自前で持つことで米アマゾン・ドット・コムへ対抗する狙いがある。電子書籍をスマートフォンで読む２０～３０代のユーザーは増えているが、５０代以上のシニア層になると浸透はいま一つ。専用端末の投入により空白層を取り込んで、シェア拡大を狙っている。

「電子書籍で生き残るのは上位２～３社」というのが、業界関係者たちの共通認識だ。スマートフォンやタブレットの普及に伴い、電子書籍の利用者は右肩上がり。楽天の三木谷浩史社長は「日本は２０２０年に１兆円規模になると思うので、そこで５０％のシェアを達成したい」と鼻息が荒い。

ポイントサービスが激化、消耗戦の様相も

多くのサービスや端末がひしめく中、激化するのがポイントサービスだ。日本では電子書籍の価格決定権が出版社にあり、サービス業者による一方的な値下げはできない。期間限定で安く売られる電子書籍は、出版社と連動したキャンペーンに限られている。このためサービス業者は利益を削り、実質的な値引きに相当するポイントサービスによって利用を促そうと懸命だ。市場拡大に伴い、消耗戦の様相を呈し始めている。

「電子書籍元年」と言われ続けて数年経つが、アマゾン「キンドル」の登場もあり、ようやく盛り上がりを見せてきている。その中で東芝が採った独自路線。激戦の中で埋没しない存在感を示せるか。本格的な勝負はこれからだ。

（東洋経済）