日経平均は１万5000円超えれば反落警戒！！

13日の日経平均株価は174円67銭高の１万4782円21銭で引け、２日続伸した。先週10日にドル円レートがフシ目の100円を突破し、円安の流れが継続したことが追い風となった。ただ、足元の日経平均は、過熱感からいつ調整してもおかしくはないと見ている。

日経平均の26週移動平均線からの乖離（かいり）率は５月10日終値ベースで約27％。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の調べによると、四半世紀前の1987年４月に同30％に乖離率が拡大したことがあり、この乖離率を当てはめると１万4900円程度までの上昇は許容されるが、13日の上昇で、株価はその水準まで接近しつつある。相場にオーバーシュート（行き過ぎ）はつきものだが、今週中に１万5000円を超える場面があれば要警戒である。

長期金利の上昇にも注意が必要だ。13日午後の債券市場では新発10年国債の利回りが一時0.800％と、約３カ月ぶりの水準に急騰。債券先物は一時売買停止となった。４月４日に発表された異次元金融緩和により、政府と日銀のもくろみ通り株高と円安は進んでいる。しかし、長期金利を低く押さえ込むという目的は果たされておらず、乱高下しながら、むしろ上昇基調にある。

株式市場にも一部、悪影響が出始めた。REIT指数は４月５日に年初来高値をつけてから下落基調に転じ、昨年７月下旬以来、約10カ月ぶりに75日移動平均線まで下げた。

三井不動産、三菱地所といった大手不動産株も４月以降は値動きが鈍い。先週末は、米国の長期金利の上昇による日米金利差拡大を一因として、円安ドル高が進んだ。だが、もしこのまま日本の長期金利も上昇するようであれば、金利差拡大期待がしぼんで円高となり、輸出関連株にも悪影響が及ぶことになる。連日の年初来高値更新で、陶酔感が漂い始めている今こそ、酔いから覚める必要があるだろう。

（東洋経済）