シャープ奥田体制、歴史的危機下の1年間！！

その表情はいつになく晴れやかに見えた。「普段はしゃべりだすと、こうやってしゃべるんだけど、公式の場だと堅い表現になっていたかもしれない」。

就任1年余りで退任が決まった奥田隆司社長。これまでの会見では、資料の棒読みのような味気ない答弁が多かったが、おそらく最後となる今回は、「こういう自由闊達にしゃべれる会社にしてほしい」など、軽やかな受け答えが目立った。

そこには、一歩間違えば会社を潰すことになりかねないというプレッシャーからの解放感があったのかもしれない。

2007年、49歳で社長に就任した片山幹雄会長は「プリンス」と呼ばれ、最低でも10年間はシャープの社長を務めるとみられていた。が、薄型テレビと液晶パネルというシャープの2枚看板事業が急悪化し、12年3月期（11年度）に最終赤字3760億円へ転落した責任を取る形で、代表権のない会長に退いた。

昨年3月時点の奥田社長の役職は常務執行役員。取締役でさえなかった。「いい人だけど社長の器ではないし、11年末時点では本人もまったく想像していなかったはず」（奥田社長と付き合いがある元経営者）。

リーダーシップに疑問の声

「（片山氏と）二人三脚で財務体質改善とビジネスモデルの変革に取り組みたい」。そう語った奥田社長だったが、在任期間中、一番の課題となった資金調達で、主役になれなかった。

というのも、当初、資本増強策の目玉となった鴻海（ホンハイ）精密工業との資本提携は、もともと町田勝彦相談役がまとめたもの。鴻海との交渉が難航し、町田相談役の存在感が後退した後、鴻海の郭台銘董事長と奥田社長のトップ会談は3月まで実現しないまま、シャープ本体への出資は消えた。

一方、片山会長は米インテルやHPなど海外企業を精力的に回り出資を要請。最終的に、米クアルコムや韓国サムスン電子から出資を引き出した。代表権を持たない片山会長に代わり、クアルコムとの資本提携で契約当事者となったのが代表権を持つ高橋興三副社長だ。

対銀行では、交渉を主導したのは財務担当の大西徹夫専務。取引先や銀行だけではなく、社内からも「誰がトップかわからない」と、奥田社長のリーダーシップに対する疑問の声は強かった。退任への圧力は社内外からあったはずだ。



もっとも「もともと、奥田さんは社長になりたかったわけではない。ストレスも半端ではなく、早く辞めたかったのでは」（シャープ関係者）との声もある。

会見では、片山会長との2頭体制や不仲説に対して「そういう事実はない」と否定したが、続けて「今回、私は会長になるが、代表権も何もない。片山さんもフェローになり、後進の指導に専念する。私自身も経営に対してぐちゃぐちゃ言うつもりはない。今度はすべての権限と責任が高橋に集中するわけで、片山も私もこの形を崩さず運営していきたい。これによって必ずやシャープは新生できる」と語った。

奥田体制で希望退職などを実施し、銀行からの追加融資の条件だった、12年度下期の営業黒字化も達成した。「経営を再建する指揮を執るという、最低限の責任は果たせた」との言葉に、奥田社長の実感がこもっていた。

（東洋経済）