トヨタも乗る、ビッグデータの波！！

情報通信技術（ICT）の飛躍的な発展とともに、世の中には大量かつ多様なデータが飛び交っている。こうしたデータを瞬間的に分析することで、人間の行動や自然現象などを予測し、企業の経営や自治体の運営などに生かしていく概念が、「ビッグデータ」だ。

国内のみならず世界でも最大の自動車メーカー、トヨタ自動車もみずからが主体となって、この波に乗り始めた。トヨタは、自動車のリアルタイム走行データをはじめとする情報を自治体や企業向けに提供する「ビッグデータ交通情報サービス」を6月3日から開始する。

カーナビなどで収集・蓄積したデータを提供

トヨタは、カーナビゲーションなどを通じて、自社の自動車ユーザー向けに渋滞情報などを配信するカーテレマティクスサービス「G－BOOK」を通じて、約330万台の車両の位置や速度などのデータ（プローブ・カー・データ、フローティング・カー・データ）を収集・蓄積している。このデータをもとに、リアルタイムでの道路の混雑状況や、通行実績情報、交通量マップなどを作成。この情報をクラウドサービスとして提供する。

このサービスでは、自治体や企業は、自身が持つデータと重ね合わせてマップに表示させることが可能で、コメントや写真の投稿機能もある。利用者はパソコンやスマートフォン、タブレット端末で情報を閲覧できる。

具体的な利用シーンとしては、物流企業で渋滞の少ない配送ルートの探索や車両の位置管理などへの活用が見込まれるほか、自治体では災害時の交通状況や被災状況の把握、緊急車両の迂回ルートの探索などに用いることができる。

従来、G－BOOKで蓄積してきたプローブ・カー・データは、純正カーナビ向けなどトヨタ内部での利用に限ってきた。今回、外部にサービスを提供することについて、友山茂樹常務役員は「幅広く社会の要請に応えるために提供を決めた」という。いずれはビジネスとして育成するが、「まずは社会性の高いサービス向けに提供し、売り上げを目標とはしない」（友山常務）とのことだ。

また、このプラットフォームを用いて個人向けのスマートフォン向け情報サービス「smart G－BOOK」も一新する。ゼンリンデータコムと共同で新しくナビゲーションアプリを開発、渋滞情報を加味したルート探索を可能にした。ユーザーが、「渋滞」や「冠水」などといった道路状況をアイコン形式で投稿する機能も持たせている。利用料は年額2500円で、一部の機能は無料でも利用できる。

自動車メーカーの間では、プローブ・カー・データを自社テレマティクスサービス以外のさまざまなサービスに活用する動きが広まっている。

ホンダのデータ提供は震災時に活躍

「インターナビ」の名称でテレマティクスサービスを展開しているホンダは、東日本大震災の際に、インターナビで収集した被災地のプローブ・カー・データをグーグル、ヤフーに提供、通行可能な道路が確認できる「通行実績情報マップ」を公開した。また、この3月には、埼玉県を対象に、急ブレーキ多発地点など危険カ所情報をマップ表示する「SAFETY MAP」サービスを、一般向けに開始している。

大手IT企業を発信地として、自動車業界にも本格的に押し寄せてきたビッグデータの波。新たなビジネスチャンスを生むきっかけとなるかもしれない。

（東洋経済）