アジアで急成長する、米ティファニーの秘密！

高級ブランド品といえば、欧州企業が思い浮かぶ。長い伝統を有し、フランスやイタリアで富裕層を顧客としてきた工房や家業が、今日では世界的な高級ブランドとして企業化されている。こうした中で、宝飾品ブランドのティファニーは米国発の高級ブランドだ。そう言えば、欧州色の強いサッカーワールドカップの黄金の優勝トロフィーはイタリアの工房で作られたものだが、米国が仕切っている野球のワールドベースボールクラシックの銀の優勝トロフィーはティファニー製だ。

ブランド運営会社傘下でない、独立したブランド

ティファニーは、ニューヨークに本店を置く、高級宝飾品店（ジュエラー）であり、世界の5大ジュエラーの一角と言われている。創業は1837年と古く、19世紀の半ばには宝飾品を取り扱い始めた。

今日、世界的な高級ブランドの多くは、買収が繰り返された結果、3つの巨大なブランド運営会社の傘下に収められている。フランスのLVMHグループはルイ・ヴィトンやクリスチャン・ディオールなど約60ブランド、同じフランスのケリングはグッチやイヴ・サンローランなど約20ブランド、スイスのリシュモンはカルティエ、ダンヒルなど約20ブランドを有する。ティファニーはこうしたブランド運営会社の傘下に入っていない、数少ない独立した高級ブランドのひとつなのだ。

ティファニーは1987年に株式を公開し、財務諸表を含む年次報告書を米国証券取引委員会（SEC）に提出している。同社は1990年代より日本にも進出し、高い利益を上げてきた。日本でもなじみのあるこの会社の事業を、開示資料を基にたどってみよう。

ティファニーの扱う宝飾品は4つの種類に分けられる。第1はダイヤモンドを中心にした高級ジュエリー（2013年1月期の平均単価5500ドル）、第2はブライダル関連のジュエリー（同3800ドル）、第3はシルバー・ゴールド製品（同260ドル）、第4はデザイナー名を冠したジュエリー（同490ドル）である。

会社全体では、シルバー・ゴールド製品の売り上げが最も大きく、高級品ながら比較的買いやすい価格のものが中心となっているようだ。売上構成は、内外の販売地域によって異なっており、ちなみに、日本のティファニー店では、他地域と違ってブライダル関連ジュエリーの売り上げのウェイトが高い。

過去25年間の成長率は年平均12％

さて、ティファニーの売り上げは、1988年（1月期）の2.3億ドルから2013年は38億ドルまで伸びてきた。過去25年間で年率平均12%の高い成長を遂げたことになる。海外売上比率が上昇する中で、ドル安が寄与した部分もなかったわけではないが、基本的には同社製品が長年にわたって内外の顧客の支持を集めてきたことを表している。

海外に積極的に進出し、特に日本、そして近年は中国・韓国などのアジア諸国に店舗を開き、海外売り上げを伸ばしてきた。一方、米国内での売り上げも、リーマンショックまではほぼコンスタントに増えていた。ほかの高級ブランド品同様、ティファニーの場合も、海外からの旅行客への販売が大きく、おそらく米国内の店舗でも日本人をはじめとする外国人旅行客向け売り上げが大きかったと考えられる。

ティファニー製品の販売価格は定期的に見直されている。原石コストなどの製品コストの変動、宝飾品の需給の変化、為替レートの変動などを反映させるためである。

実際、ここ数年は販売価格が引き上げられる方向にあった。内外の価格体系をバランスよく維持するためには、外国通貨が安くなったときには、現地販売価格を引き上げねばならないが、顧客は価格の大幅アップを受け入れにくいため、販売価格が十分に引き上げられるとは限らない。したがって、外国通貨が安いときには、利益率に悪影響が出る可能性はあるが、たとえば、為替が円安に向かった1996年から1998年ごろも同社の粗利率は大きく下がってはいない。

結果的に、過去25年間にわたり高い粗利益率が維持され、最終損益が赤字になったのは1994年のみで、多少の増減はあるが最終利益を伸ばして今日に至っている。

2013年の営業利益の29％は日本で稼ぐ

さて、ティファニーは1990年代に日本に進出した。ルイ・ヴィトンが1970年代に進出したことを考えると、特に早かったというわけではない。93年の日本での売上高は1400万ドル（総売上高の3％）だったが、2013年には6億4000万ドル（同17％）にまで増えている。最近3年間は中国、韓国など日本以外のアジア・太平洋地区の売り上げが急拡大し、2012年と2013年は日本での売り上げを大きく上回るに至っている。この地域で拡大する前までは、ティファニーの海外売上高は総売上高のほぼ40％に維持され、そのうちの半分以上が日本での売り上げだった。

長らく、日本は米国に次ぐ高級ブランド品の消費国として知られてきた。したがって、ティファニーにおいて日本での売り上げのウェイトが高いことは驚くにはあたらない。

ただ、日本での利益率が高いことは注目に値する。すなわち、地域別の売上営業利益率（営業利益÷売上）を比べると、日本は32％と最も高い。これは、米州の19%よりかなり高く、全地域平均の22％に比べても、かなりの格差がある。利益率の高さは、日本では価格帯が比較的高いブライダル関連ジュエリーのウェイトが高いこと、日本の店舗のほとんどが大手デパート内に出店していることなどと関係があるかもしれない。

また、リーマンショック後は為替が円高ドル安傾向をたどったことも寄与しているだろう。その結果、2013年は、ティファニーの日本での売り上げは全体の17％にとどまったが、営業利益の29％を日本で稼ぎ出している。

高い在庫水準を支える高い自己資本比率

さて、ティファニーの唯一最大の資産は、「ティファニー（The TIFFANY & CO.）というブランド」である。消費者にとって「ティファニーブランド」とは、高品質なダイヤモンドジュエリーなどの宝飾品を意味していることは言うまでもないが、訓練された店員のサービス、上品な店舗の雰囲気、選ばれた立地条件、しゃれたパッケージなどによって、洗練されたスタイルや情緒を味わうこともまた、「ティファニーブランド」が提供する重要な要素となっている。顧客が心豊かに楽しく買い物できるひとときを提供すること、ティファニーの店舗での買い物を、単にモノを購入するという以上のすばらしい体験にするのが、「ティファニーブランド」の力ということになるだろう。

同社は、ブランド維持のため、ダイヤモンドや宝石の原石の在庫へ多額の投資をすることを方策として掲げている。原材料を十分に保有していれば、仕入れルートが突発的に断たれても、すぐに商品を製作できなくなる事態は避けられ、顧客に安定して商品を提供できる。

実際に、同社の在庫水準は高く、それも上昇している。1993年以来、在庫保有月数は月商の5カ月分前後だったが、リーマンショック後の2009年～13年には6～7カ月分相当となっている。その内容をみると、ダイヤモンドや宝石の原石などの原材料よりも完成品が多い。価格が高く種類の多様な宝飾品を取りそろえて準備しているために、在庫が膨らんでいると考えられる。

ティファニーでは、在庫投資が投資残高全体の過半（63％）を占めている。投資の中心は店舗などの設備投資でも、のれんなどの無形固定資産でもなく、はたまた有価証券などの金融資産でもないのである。在庫を中心とした投資を、自己資本を軸とした調達資金で賄う形だ。有利子負債による調達も行われているが、調達資金に占める自己資本の比率はリーマンショック後も約70％の水準に維持されている。

ティファニーでは、新店舗の積極的な開店はもとより、ネット販売を含めた販売チャネルを増やすなど、商品供給ルートの拡大を図ってきた。それと同時に、それぞれの販売市場において、商品が大量に提供されすぎないこと、すなわち希少価値を失わないことに注力している。高級ブランド品としては当然の方針だろう。そうなると、新しい地域や新しい客層など、これまでティファニーブランドが浸透していなかった市場の開拓が、今後の成長のカギとなる。

http://toyokeizai.net/articles/-/20586