「世界最強の電子部品メーカー」日本電産が一転減益！！

日本企業の「優等生」に数えられた電子部品メーカー、日本電産は、2013年3月期の連結純利益が前期比89％減の45億円にとどまり、当初の増益予想から一転、大幅減益になる見通しだと24日発表した。第4四半期（1－3月）は237億円の赤字を見込む。売上高も1％増の6600億円で当初予想を300億円下回ると予測した。日本企業はテレビ、携帯電話など完成品の生産に続き、世界最強とされた電子部品メーカーも赤字に転落した形で衝撃を広げている。


日本電産は日本企業が不況にあえいでいた過去10年間、売上高を10倍に増やし、業界を驚かせた。同社は1973年に従業員3人で創業し、「経営の神様」と呼ばれる永守重信社長（68）の経営能力により、創業から30年で連結売上高6823億円（12年3月期）の大企業へと成長した。しかし、最近のスマートフォン普及に対処できずに危機に陥ったと分析されている。スマートフォンの普及で、日本の家電メーカーや任天堂などゲーム機メーカーに続き、電子部品メーカーも打撃を受けている格好だ。


永守社長は24日の記者会見で「パソコン市場の縮小が予想より2年早かった」と述べた。スピード経営を掲げてきた永守社長は数年前からスマートフォン時代の到来を予想して準備を進めてきたが、普及速度が想像を上回った。日本電産の主力製品はパソコンに使われるハードディスクドライブ（HDD)用のモーターで、世界シェアは70％に達する。しかし、スマートフォンとタブレット端末がパソコン市場を脅かし、HDDはモーターが必要ないフラッシュメモリーに取って代わられ、売り上げが減少した。


日本電産はデジタルカメラ用モーターも供給しているが、デジタルカメラもスマートフォンの急成長で需要が低下している。日本電産は1988年の上場以来初めての減配を決め、モーターの生産を大幅に縮小するなど本格的なリストラを実施することを決めた。


日本電産は昨年末、1000億円の社債を発行し、パソコン用モーターに代わる分野として、白物家電用モーターのメーカーを買収するなど事業構造の見直しを急いでいる。永守社長は「赤字はリストラ費用を含めたものであり、事業再編で早期に黒字を回復できる」と自信をのぞかせた。

（朝鮮日報）