マツダ、“輸出依存”がケガの功名に！！

自動車メーカー中堅のマツダが円安効果を満喫している。

マツダは2月6日、今2013年3月期の業績見通しを上方修正した。営業利益は従来見通しの250億円に対し、200億円も上振れとなる450億円とした。


輸出比率高く、大手よりも円安メリット大

主因は円安だ。マツダは、海外での販売が売り上げ全体のおよそ8割を占めるにもかかわらず、海外生産比率は3割程度しかなく、輸出依存型の事業構造となっている。このため、為替が円安になると、海外生産比率の高いトヨタ自動車や日産自動車、ホンダなど大手に比較しても、むしろメリットを存分に享受できる。

マツダは、0８年のリーマンショック以降、先進国市場の減退と円高の進行により、前期まで4期連続の最終赤字を計上し、経営再建を進めているところだ。

円高定着を前提に、新型車についてはエンジンやトランスミッション、車体まで全面的に刷新。生産体制も見直して、「1ドル＝77円、1ユーロ＝100円でも、日本から輸出して利益が出る」（山内孝社長）車種作りに取り組んできた。

昨年2月に投入した新型SUV「CX-5」は、新しい設計・生産体制に基づく新車の第1弾。昨年末には第2弾として旗艦セダン「アテンザ」も投入した。

この新車種効果により、販売台数は横ばいながらも、今期は黒字転換が見込まれていた。そこに円安の強烈な追い風が吹いたのだ。


「元の木阿弥」回避へ海外生産拡大は堅持

円安が定着すれば、来14年3月期は大幅な増益が期待できる。もともと採算性が高い新型車のウエイトがさらに高まってくるうえに、円安が通期でも業績に貢献することになる。

足元では円安を謳歌するマツダだが、為替が再び円高に振れれば元の木阿弥に戻るだけに、海外生産を拡大し、販売地域で生産する体制を築くという方針は、従来どおり堅持する。

13年に稼動するメキシコ新工場は、15年をメドに年間14万台の生産能力を23万台（うち5万台はトヨタからの生産受託）に拡張することを決めたほか、タイでは年間40万基のトランスミッション工場を新設する。そのほか、新興国を中心に生産拠点（委託等を含む）の拡張を進める方針だ。

（東洋経済）